COLUMN 記事一覧
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2015.03.30
東海道新幹線は東京オリンピックの開催を九日後に控えた昭和三十九(一九六四)年十月一日開業。昨年開業五十周年を迎えた。三十九(一九六四)年十月一日開業。昨年開業五十周年を迎えた。「夢の超特急」と呼ばれた世界初の高速鉄道は、開業当時、東京―新大阪間を最高時速二 一 〇キロメートルで走行し、鉄道輸送に革命を起こしたのだった。...続きを読む
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2015.02.28
「さっぽろ雪まつり」は、昭和二十五(一九五〇)年、札幌市内の中高生が六基の雪像を造ったことが始まりとされている。戦後の高度経済成長に支えられ、その規模は年々拡大し、今では札幌の冬を彩る最大級の祭典となった。...続きを読む
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2015.01.31
琉球王国尚清王在位中十六世紀半ば頃に創建された「守礼門」。首里城の玄関口に当たる建造物であり、二千円紙幣の図柄としても有名である。...続きを読む
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2015.01.29
現在、業界を挙げて女性の活躍を応援しています。今回は、行政、建設業団体、富士教育訓練センターにおける取り組みを紹介します。...続きを読む
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2014.11.30
かつてJR山陰本線の鎧駅~餘部(あまるべ)駅間にかかっていた旧余部鉄橋は、明治四十五(一九一二)年に二年半の歳月と二十五万人の人員をかけて完成した。...続きを読む
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2014.10.31
阪神・淡路大震災から来年で二〇年の節目を迎える。平成七(一九九五)年一月一七日、震度七の激震が兵庫県の南部地域を襲い、死者六'四〇〇人を超え、負傷者は四万人にも及ぶ壊滅的な被害をもたらした。...続きを読む
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2014.10.30
もっと女性が活躍できる建設業へ向け、8月22日、国土交通省と建設業5団体が会談を行い、官民挙げた取組として「もっと女性が活躍できる建設業行動計画」が策定されました。...続きを読む
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2014.09.30
現在「ゆるキャラグランプリ2014」を開催中!今年は建設業界を代表して(一社)群馬県建設業協会から『ぐんケンくん』がエントリーしています。...続きを読む
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2014.09.30
昭和三十四(一九五九)年、日本最古の歩道橋「西枇杷島町横断歩道橋」が誕生した。愛知県清須市を走る県道六十七号は交通量が非常に多く、小学校の通学路になっていた二見交差点では横断の際に事故が頻繁に発生していた。...続きを読む
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2014.09.30
退職自衛官の就業先として 建設産業への雇用促進 | 人材不足解消の取り組み | 防衛省
防衛省では、退職自衛官の再就職先として様々な産業へ向けた就職支援を行なっています。自衛官は、幅広い職務を遂行するために必要な資格を取得しており、中でも建設関係の資格を取得する自衛官が多数存在することから、人材不足が深刻化する建設業界の即戦力として退職自衛官の活用が期待されています。...続きを読む
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2014.09.30
離転職者、未就職者等に向け 訓練から就職までを支援 | 人材不足解消の取り組み | 厚生労働省
厚生労働省では、平成27年度予算概算要求において、建設業界の人手不足解消に向け、新たに「建設労働者緊急育成支援事業(仮称)」の創設を盛り込みました。...続きを読む
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2014.08.18
現在の「横浜みなとみらい21」の大半が、明治初頭には海だった。当時、造船所や鉄工所、石油工場など造船関係の施設が多く操業し、港の拡大に伴う建設工事が積極的に進められていた。 大正十二(一九二三)年に発生した関東大震災により、荒野と化した横浜一体であったが、大規模な区画整理やインフラ整備が急速に進められ、震災後わずか六年で復興を果たす。人材と資材の海上輸送を可能にした横浜港ならではの復興であった。...続きを読む
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2014.08.15
国土交通省大臣官房地方課公共工事契約指導室
直轄工事の発注者としても、社会保険等に加入し、法定福利費を適切に負担する建設業者を確実に契約の相手方とすること等を通じて、公平で健全な競争環境を構築する観点から、建設業所管部局と連携して建設業者の社会保険等未加入対策を行うこととしました。...続きを読む
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2014.06.23
四国を代表する商業集積地である香川県高松市。「丸亀町商店街」は瀬戸内海に開かれた四国の玄関口として、四○○年以上の歴史を持つ。それまで国鉄の宇高連絡船が流通の中心を担ってきたが、昭和六十三(一九八八)年に瀬戸大橋が開通すると、交通インフラの整備により、市内には大型量販店が次々と進出。...続きを読む
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2014.06.20
建設企業等のための「経営戦略アドバイザリー事業」の実施について、ステップアップ支援の募集が始まりました!
国土交通省では、中小・中堅建設企業等の新事業展開、企業再編、転業、廃業等の経営戦略を支援する「建設企業等のための経営戦略アドバイザリー事業」を実施しています。...続きを読む
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2014.05.14
国土交通省等行政施策の紹介・解説
国土交通省は、建設企業への新たな経済対策として、地域建設業経営強化融資制度、下請債権保全支援事業、建設業災害対応金融支援事業を平成26年度末まで、期間延長することを決めました。 ...続きを読む
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2014.04.25
全国有数の学生街として知られている神田界隈。多くの大学や専門学校、予備校などが立ち並ぶ一方で、下町の風情も色濃く残っている。江戸時代に武家屋敷であった一帯は、幕府崩壊後、空家となった敷地を利用して多くの学校が建てられた。必然的に書店の需要が増え、戦後にはスポーツ用品店や楽器店が軒を並べ、教育・文化の中心地となった。...続きを読む
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2014.04.15
厚生労働省等行政施策の紹介・解説
厚生労働省が毎月発表する毎月勤労統計調査から、建設業に就業している人の給与が上昇していることがわかりました。従業員5人以上の建設業の事務所が昨年支払った現金給与総額は月平均で37万1,213円と前年比で1.5%増(全産業では0.0%増)となりました。...続きを読む
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2014.03.27
京都嵐山を代表する渡月橋。その歴史は古く、奈良・平安時代からあるとされており、鎌倉時代に亀山天皇が、橋の上を月が渡っているさまを詠ったことがその名の由来とされる。 ...続きを読む
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2014.03.18
厚生労働省等行政施策の紹介・解説
東日本大震災の被災地に限らず、全国的に技能労働者などの建設人材が不足し、建設産業の存続に不可欠な担い手確保や技能の継承も困難になりかねません。また、2014年1月時点での建設分野における有効求人倍率は、「建設躯体工事の職業」が7.55倍、「建築・土木・測量技術者」が4.23倍などと高い一方で、求職者側は建設分野でない職種への就職希望者も多い現状です。...続きを読む
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2014.02.24
東北地方最大の河川である北上川の流域では、古くから洪水と渇水の被害に悩まされてきた。内務省では「北上川上流改修計画」を策定。この状況を改善すべく「北上川五大ダム計画」がまとめられた。昭和十三年(一九三八年)のことである。 ...続きを読む
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2014.01.24
職業訓練法人 全国建設産業教育訓練協会
建設産業共同教育訓練協議会平成二十五年度で開校十七年目を迎え、「いつでも帰ってきなさい」と送り出した生徒の数は十二万人を超える。富士教育訓練センターは、いま建設産業の新たな礎として生まれ変わろうとしている。...続きを読む
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2013.12.12
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 労働資材対策室地方・中小建設企業(専門工事業者を含む)の中には、今後海外展開への意欲があるものの、海外事業の経験が乏しい企業にとっては、海外事業における知識・ノウハウの不足が課題となっている場合も少なくないと考えられます。 ...続きを読む
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2013.11.13
ベトナム中部クアンナム省に位置するホイアンは、トゥボン川河口の港町である。中国人街を中心に古い建築が数多く残っており、一九九九年(平成十一年)には「ホイアンの古い町並み」としてユネスコの世界遺産に登録されている。...続きを読む
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2013.10.29
一九六四年(昭和三十九年)、第十八回夏季オリンピックが東京で開催された。一九四〇年大会を戦争のため返上していた日本にとって、アジア地域で初めて開催されたこのオリンピックは、再び日本が国際社会の中心に復帰する象徴でもあった。オリンピックを控えた東京では、都市美観工事を始め、ホテルや競技場の建築が進められた。また、東京タワー、新幹線など大幅なインフラ整備も進み、まさに土木・建築業界が超花形といわれた高度経済成長期であった。そして、その時代背景の中で、日本は国際化、経済大国化を着々と推進する。日本国民にとっての希望に満ちた時代だった。...続きを読む
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2013.10.15
技術検定試験の受検資格の見直しに関するパブリックコメントの募集について
国土交通省 土地・建設産業局建設業課
建設業者の施工する建設工事に従事する労働者について、施工技術の向上を図るため、建設業法(昭和24年法律第100号)第27条に基づく技術検定が実施されています。...続きを読む
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2013.09.24
明治九年(一八七六年)、教育熱心な土地柄としても知られる長野県松本市に「旧開智学校」は建設された。約九十年に渡り校舎として使用された日本でも有数の古い小学校のひとつであり、工事費は一万一千余円、小学校の教員の給与が五円程である当時のお金でいうと巨額であった。...続きを読む
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2013.09.10
建設業災害対応金融支援事業
国土交通省では、建設企業が所定の建設機械の購入にあたり、金融機関から購入資金の融資を受ける際の金利の一部、または割賦で購入する際の金利手数料の一部を助成しています。また、平成25年8月1日からは助成上限額と台数制限を解除しております。 助成の申請については、(一財)建設業振興基金(以下、振興基金)で受け付けております。...続きを読む
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2013.08.22
現在の出雲大社本殿は、延享元年(一七四四)に御遷宮御造営され、創建から二十五回の造替があったと記録されている。以降、三度に渡る遷宮が行われ、「平成の大遷宮」は二十九回の遷宮と位置づけ、神社建築の様式を今に伝えている。 ...続きを読む
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2013.08.01
編集・発行:青森県県土整備部監理課
協力:青森空港管理事務所、青森県教育庁学校教育課・青森県教育庁学校 施設課、五所川原市教育委員会、コマツ建機販売株式会社
写真提供(順不同):株式会社今工務所、株式会社ツシマ技建、有限会社睦建設、十武建設株式会社、株式会社竹内組、上北建設株式会社、株式会社南建設、丸喜株式会社齋藤組、志田建設株式会社、株式会社小坂工務店、株式会社中屋敷建設、昭和建設株式会社、鈴木建設工業株式会社、株式会社田名部組青森県から、......続きを読む
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2013.07.01
厚生労働省 職業安定局 雇用開発課 建設・港湾対策室
建設雇用改善助成金については、平成22年6月の行政事業レビュー公開プロセスにおいて事業の廃止と評価を受け、「産業構造の変化に応じて、他省庁の事業を含めた横断的な見直し、戦略的な設計を図るべき。その中で本事業について精査すべき」とされた。...続きを読む
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2013.06.24
建設業の人材不足を改善するため、国土交通省・厚生労働省が連携 ~「当面の建設人材不足対策」のとりまとめ~
国土交通省 厚生労働省
国土交通省は、厚生労働省と連携し、「当面の建設人材不足対策」をとりまとめました。これは、被災地及び被災地以外の地域で建設人材が不足している状況を受けて、国土交通省と厚生労働省の間で認識を共有して対策の検討を行い、当面の対応としてとりまとめたものです。...続きを読む
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2013.06.16
厚生労働省 職業安定局 雇用開発課 建設・港湾対策室
建設雇用改善助成金については、平成22年6月の行政事業レビュー公開プロセスにおいて事業の廃止と評価を受け、「産業構造の変化に応じて、他省庁の事業を含めた横断的な見直し、戦略的な設計を図るべき。その中で本事業について精査すべき」とされた。...続きを読む
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2013.06.11
昭和三十八年(一九六三年)、日本の国道の起点である東京・日本橋に、首都高速道路江戸橋JCTが開通した。東京オリンピック開催までの限られた時間の中、河川や道路上の高架を利用して建設されたことにより、翌年には都心から羽田空港までの時間短縮を実現した。...続きを読む
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2013.05.07
建設企業のための「経営戦略アドバイザリー事業」の実施について
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 建設産業振興室国土交通省では、中小・中堅建設企業の新事業展開、企業再編、転業、廃業等の経営戦略の実現を支援する「建設企業のための経営戦略アドバイザリー事業」を平成23年度、平成24年度に引き続き実施しますのでお知らせいたします。...続きを読む
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2013.05.07
昭和六年(一九三一年)、東京駅赤レンガ駅舎真正面に東京中央郵便局が竣工した。白いタイル張りのシンプルな外観と、充実した設備と規模を誇る大郵便局は、モダニズム建築の傑作と讃えられ、関東大震災後の復興建築のシンボルでもあった。...続きを読む
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2013.04.04
明治四十四年(一九一一年)、初代(第一期)歌舞伎座は施設の老朽化と帝国劇場の開設を機に、改築工事が行われた。この頃、ヨーロッパの近代的な演劇を確立しようとする運動が起こるなど、旧派(歌舞伎)に対する新派が人気を博していたことも影響し、外観が純洋風の帝国劇場に対抗して初代の土台や骨組みを残した純和風の宮殿造りになったようだ。...続きを読む
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2013.03.07
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 建設産業振興室国内において建設産業は、住宅・社会資本の整備を通じ経済社会の発展に貢献しています。特に、災害時における応急復旧活動など地域社会の維持に不可欠な役割をも担っているのです。...続きを読む
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2013.03.07
昭和二年(一九二七年)、関東大震災における復興事業の一環として東京・神田神保町に九段下ビル(旧称 今川小路共同建築)が建設された。被災した近隣の商家が集まり、復興助成会社による低利融資を受けた商業施設兼用の共同住宅である。...続きを読む
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2013.02.01
青森県建設業の元気応援プロジェクト展示 in Winter 2013開催
【主催】社団法人青森県建設業協会、【共催】青森県
【後援】国土交通省東北地方整備局青森河川国道事務所、一般財団法人建設業振興基金、株式会社建通新聞社、株式会社日刊青森建設工業新聞社、株式会社建設新聞社青森支局、東奥日報社、デーリー東北新聞社、陸奥新報社、RAB青森放送、ATV青森テレビ、ABA青森朝日放送平成25年1月25日(金)〜27日(日)の3日間、青森市内のサンロード青森にて「青森県建設業の元気応援プロジェクト展示 in Winter 2013」が開催された。青森県建設業協会と青森県が連携した初の試みとなるこのイベントは、地域の雇用やインフラなどの維持事業を担う建設業の技術向上及び経営基盤の強化と、会社資本整備を通じての地域社会の発展を目的に...続きを読む
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2013.01.25
フランク・ブラングィン/《背後に別館を配した美術館の俯瞰図》/
1918-20年/素描に基づく写真/
ミッチェル・ウルフソン・ジュニア、マイアミ、フロリダ/
Photo: The Mitchell Wolfson, Jr. Study Centre, Miami, Florida/
©David Brangwyn大正五年(一九一六年)から昭和初期にかけて、川崎造船所の初代社長、松方幸次郎がヨーロッパ各地で収集した数々の美術品は「松方コレクション」の名で知られ、現在では一部が国立西洋美術...続きを読む
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2012.12.20
建設産業の魅力を発信するための戦略的広報検討会~戦略的広報の展開を具体化へ~
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 建設産業振興室建設産業は、インフラや建物の整備だけではなく、地震や豪雨、除雪などの災害対応、まちづくりといった幅広い分野で活動していることが一般に認知されにくい。業界の内外の視点を踏まえ、このような建設業の活動をより広くアピールする方法や、建設業に就職先...続きを読む
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2012.12.20
昭和四十九年(一九七四年)、新宿副都心を代表する超高層ビルの一つである新宿三井ビルディングが建設された。新宿西口に位置するこのエリアは、再開発を目的に淀橋浄水場の跡地に計画され、昭和四十六年の京王プラザホテルの竣工を皮切りに次々と超高層ビルの建設が始まり、新宿の華やかなオフィス街と、美しい夜景が形成されていった。...続きを読む
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2012.11.20
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 労働資材対策室地方・中小建設企業(専門工事業者を含む)の中には、今後海外展開への意欲があるものの、海外事業の経験が乏しい企業にとっては、海外事業における知識・ノウハウの不足が課題となっている場合も少なくないと考えられます。...続きを読む
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2012.11.20
写真提供:公益社団法人土木学会附属土木図書館
明治三十三(一九〇〇年)年、神戸市の近代的水道施設として布引五本松ダムが建設された。堤体の重さで水圧を支える重力式コンクリートダムとしては日本最古のダムであり、周辺の水道施設と共に国の重要文化財に指定されている。ダムの水は外国船舶にも供給され、赤道を越えても腐らない『神戸ウォーター』として重宝された。...続きを読む
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2012.10.23
みんなで取り組む建設業の保険加入~いよいよ新たな取り組みがスタートします~
国土交通省 土地・建設産業局
建設市場整備課 労働資材対策室我が国の建設投資額は、ピーク時(平成4年度)から平成23年度までの間に約50%も減少しましたが、大規模工事の元請となる特定建設業者は逆に14%増加しており、元請間の受注競争が激化しています。これに伴って、単価引下げ圧力が強まり、ダンピング受注...続きを読む
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2012.10.23
大正三年(一九一四年)十二月、今からおよそ一〇〇年前、新橋駅と上野駅を結ぶ日本を代表するターミナル駅が完成した。当初は予算も少なく、戦争により幾度も計画が中断したが、日露戦争での勝利を機に、国威を象徴するものとして全長三三五メートルもの大駅舎となった。...続きを読む
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2012.09.24
昭和三年(一九二八年)三月、隅田川橋梁群のひとつである清洲橋が完成した。深川の清澄町と日本橋中洲町の間に架けられたことから清洲の名が付けられ、関東大震災の帝都復興事業として計画された。ドイツのケルン大吊橋をモデルとする、「震災復興の華」とも呼ばれた優美な橋である。基礎工事には耐震性を強化するためニューマチックケーソン工法が採用され、吊鎖にはデュコール鋼を用いるなど、海外からの技術を取り入れたことにより美しい構造とデザインを可能...続きを読む
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[COLUMN]
2012.09.24
「中小企業者等に対する金融の円滑化を図るための臨時措置に関する法律」(平成21年法律第96号。以下「金融円滑化法」といいます。)が平成24年度末に期限切れとなります。金融円滑化法対象の金融債務を有する企業においては、金融機関から引き続き円滑な資金調達を行っていくためにも、早い段階から実抜計画(実現可能性の高い抜本的な経営再建計画)の策定等により計画的に経営改善を進めて...続きを読む
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[COLUMN]
2012.08.27
写真提供:大原美術館
昭和五年(一九三〇年)、昭和恐慌の真っ只中に、日本で最初の西洋近代美術館である「大原美術館」は誕生した。 美術館の開館は、倉敷を拠点に活躍する事業家・大原孫三郎が、志を共にした画家・児島虎次郎の死を悼み、故人の作品と生前に収集したエル・グレコの「受胎告知」やモネ、ゴーギャンなどの作品を公開したいという友情を記念するものであり、また「広く社会に意義あること」を願ったもの...続きを読む
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[COLUMN]
2012.08.27
国土交通省 土地・建設産業局 建設業課
建設産業が置かれているかつてない厳しい状況等を踏まえ、平成22年12月より有識者委員による国土交通省建設産業戦略会議(座長:大森文彦弁護士・東洋大学法学部教授)が開催され、平成23年6月に「建設産業の再生と発展のための方策2011」が提言されました。そして、建設産業が持続可能で活力ある国土・地域づくりの担い手としての役割を果たしていけるよう、建設産業のあり方について更なる検...続きを読む
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[COLUMN]
2012.07.30
写真提供:国立競技場
昭和三十三年(一九五八年)三月、現在ではスポーツの聖地として名高い国立霞ヶ丘陸上競技場が完成した。東京オリンピックの開会式会場でもあったこの「国立競技場」は、同年に行われた第三回アジア競技大会開催のため、明治神宮外苑競技場を取り壊し建設された施設でもあった。当時、アジア競技大会まで時間が限られていたこともあり、明治神宮外苑競技場は爆薬により解体された。同時進行で基...続きを読む
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[COLUMN]
2012.07.19
我が国建設企業が中国、韓国をはじめとした外国企業と競争し、ベトナムにおいて海外展開を進めるためには、官民が一体となってベトナムの関係機関及び建設業界と継続的かつ緊密な協力関係を構築するとともに、日本式の優れた施工能力・品質等の確保するための取組を進めることが必要です。このような課題に対応するため、国土交通省は平成24年11月にハノイにおいて第4回日ベトナム建設会議を開催することとし、また関係省、関係団体、建設企業などをメンバーとした日...続きを読む
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[COLUMN]
2012.06.21
社会保険未加入問題への対策の概要 国土交通省では、「建設産業戦略会議」及び「建設技能労働者の人材確保のあり方に係る検討会」のとりまとめを受け、社会保険未加入対策を進め、技能労働者の雇用環境の改善や不良不適格業者の排除に取組、建設産業の持続的な発展に必要な人材の確保を図るとともに、事業者間の公平で健全な競争環境の構築を目指している。中央建設業審議会及び社会資本整備審議会の基本問題小委員会の検討に合わせ、業界団体、労働者団体等が参加する...続きを読む
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[COLUMN]
2012.06.20
写真提供:読売新聞社
昭和四十四年(一九六九年)五月二十六日、東京ICから小牧ICまでの三四六・八キロを結ぶ東名高速道路が全面開通した。これにより東京~西宮間の五三六キロを結ぶ大動脈が完成。日本はハイウェイ時代に突入した。 東名高速道路建設に関わった作業員は延べ二一七〇万人。工事にはおよそ四年を要し、総工費は三四二五億円とも言われる。施工方法も人力や小規模機械によるものから、大型機械を導入した...続きを読む
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[COLUMN]
2012.05.30
北海道内で新事業展開に取り組む建設企業が一堂に参集「建設業新事業展開フォーラム 2012 in 札幌」開催
(一財)建設業振興基金 構造改善センター
国土交通省北海道開発局と当基金の共催による「建設業新事業展開フォーラム2012 in札幌」が、3月29日から31日までの3日間、札幌駅前通地下歩行空間北3条交差点広場において開催された。建設企業の新たな事業分野への展開については、これまでにもさまざ...続きを読む
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[COLUMN]
2012.05.28
写真提供:読売新聞社
昭和4年(1929年)、鉄道会社直営のターミナルデパートとして阪急百貨店(うめだ本店)が創業した。大都市圏の私鉄は、ターミナル駅に百貨店を併設し、郊外の沿線住民に鉄道利用で買い物をしてもらう相乗効果を狙ったのだ。鉄道会社が百貨店経営をするという経営の多角化が、日本の駅ビル事業の原型となった。...続きを読む
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[COLUMN]
2012.04.19
関東地方整備局が中間前払金制度アンケート「中小企業の8割が必要」資金調達手段として期待の声
地域の建設業者の資金繰り改善に寄与することを目的として、平成11年2月から地方公共団体発注工事での、「中間前払金制度」の導入が可能となっている。銀行による貸出額の抑制傾向が強まるなか、工事期間中の資金調達を多様化する手段として有効性が高く、建設会社側も資金繰り対策として大きな期待を寄せている。関東地方整備局管内において都県では既に全て導入が済み、市区町村でも近年導入...続きを読む
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[COLUMN]
2012.04.19
写真提供:アフロ
昭和33年(1958年)、東京タワーは開業し、半世紀以上にわたり関東一円に放送電波を送り続けてきた。来塔者は延べ1億6000万人以上にも及び、戦後経済が復興に向かい、急速に成長する日本の発展を象徴するシンボルでもあった。 建設に使用された鋼材の総量は4000トン。エッフェル塔の約半分程度の量だが、建設技術の進歩により強度に優れたタワーの建設が可能なっていた。建設中いくつもの新しい技術が開発され、東京タワー完成は建設技術・経済を躍進するため...続きを読む