建設業しんこう バックナンバー

  • 2012年4月号 No.436

    ■表紙写真
    朝日に染まる東京スカイツリー

    2012年4月号 No.436

    • 座談会 建設産業における人材育成の課題

      座談会 建設産業における人材育成の課題

      遠藤 和義 工学院大学 建築学部 教授
      井上 花子 (社)日本造園組合連合会 理事
      石井 直樹 群馬県立前橋工業高等学校 教諭
      内田 俊一 (一財)建設業振興基金 理事長
      枝川 眞弓〈司会〉 (一財)建設業振興基金 構造改善センター研究部長 〈敬称略〉

      4月1日に国の認可を受け、「一般財団法人建設業振興基金」として新たなスタートを切りました。新法人移行を機に、顧客である建設企業、団体などの視点に立った「お役立ち度」を向上させるための各種事業の見直しや具体的方策、これを実現するための組織基盤の強化に取り組みます。...続きを読む

    • インタビュー 一般財団法人になった建設業振興基金に期待する

      インタビュー 一般財団法人になった建設業振興基金に期待する

      北川 義信 氏 (社)石川県建設業協会 会長 (社)全国建設産業団体連合会 副会長(北川ヒューテック株式会社 代表取締役会長)
      向井田 岳 氏 (社)岩手県建設業協会 副会長(刈屋建設株式会社 代表取締役)
      才賀 清二郎 氏 (社)建設産業専門団体連合会 会長 (社)日本建設躯体工事業団体連合会 会長(才賀組 取締役会長)
      向井 敏雄 氏 (社)建設産業専門団体連合会関東地区 会長 (社)日本機械土工協会 会長(向井建設株式会社 代表取締役会長)

      この4月から、新公益法人制度に基づいて一般財団法人へ移行した当基金と親交のある各会の方々から、業界の展望や当基金に期待するお言葉をいただきました。...続きを読む

    • 一般財団法人 建設業振興基金 平成24年度事業計画について

      一般財団法人 建設業振興基金 平成24年度事業計画について

      平成24年4月1日、建設業振興基金は国の認可を受け、「一般財団法人建設業振興基金」として新たなスタートを切りました。この新法人への移行を機に、建設業振興基金は平成24年(2012年)を「変化と挑戦の年」と位置づけ、建設産業に「お役に立つ、専門家集団」としての役割を一層強固にすべく、組織活動として「チェンジ&チャレンジ2012プロジェクト(C&C2012)」を立ち上げました。...続きを読む

    • 第16回建設業経営者研修「逆境を生きる建設業の経営戦略」開催報告

      第16回建設業経営者研修「逆境を生きる建設業の経営戦略」開催報告

      (一財)建設業振興基金 構造改善センター

      2月6日(月)〜7日(火)に、東京都港区のメルパルク東京にて、第16回建設業経営者研修「逆境を生きる建設業の経営戦略」を開催。同研修は、全国の経営者、経営後継者、経営幹部の方が対象。低成長の続くこの苦境下でも、活発に事業展開をしている中堅建設企業の経営者の方々を招き、独自の発想と改革で将来にわたり事業を継続する...続きを読む

    • 第12回「基幹技能者制度推進協議会」開催報告

      第12回「基幹技能者制度推進協議会」開催報告

      基幹技能者制度推進協議会

      「基幹技能者制度推進協議会」第12回協議会が、2月27日(月)に東海大学校友会館にて開催されました。  同協議会は、基幹技能者資格を整備・運営する資格制度運営団体が主体となり、情報および意見の交換並びに協議することを通じて、基幹技能者制度の適正な運営を図るとともに、基幹技能者の一層の周知・活用を推進することを目的として、平成18年7月に設立・運営されています。協議会には...続きを読む

    • 平成23年度CI-NET/C-CADECシンポジウム 第22回

      平成23年度CI-NET/C-CADECシンポジウム 第22回

      (一財)建設業振興基金 建設産業情報化推進センター

      CI-NETは、中堅・地方の総合工事業者の導入検討に役立つよう、電子商取引に対する国土交通省の取り組み、先行企業による導入・活用事例を紹介。C-CADECについては、建設の設計から施工、維持管理まで活用が広がりつつあるBIMについて、各方面の取り組み、普及状況など、今後の方針についてパネルディスカッションを行った。...続きを読む

    • ベトナムより外国人技術実習生の受入れ要請 協定締結

      ベトナムより外国人技術実習生の受入れ要請 協定締結

      (一財)建設業振興基金 構造改善センター

      ベトナムからの技能実習生の受入れ要請を受け、新たに事業協定を締結するため、同国の建設会社であり送出機関でもある2社と協定締結式を行った。LICOGI社は、ベトナムの建設省直下の土木工事を主体とした総合建設会社であり、事業受入れに対し強く希望。また、ベトナムの労働省認可であり傷病兵対象の職業訓練法人でもあった...続きを読む

    • 関東地方整備局が中間前払金制度アンケート「中小企業の8割が必要」資金調達手段として期待の声

      関東地方整備局が中間前払金制度アンケート「中小企業の8割が必要」資金調達手段として期待の声

      地域の建設業者の資金繰り改善に寄与することを目的として、平成11年2月から地方公共団体発注工事での、「中間前払金制度」の導入が可能となっている。銀行による貸出額の抑制傾向が強まるなか、工事期間中の資金調達を多様化する手段として有効性が高く、建設会社側も資金繰り対策として大きな期待を寄せている。関東地方整備局管内において都県では既に全て導入が済み、市区町村でも近年導入...続きを読む

    • 凄いぞ!ペーパークラフト建設重機の魅力に迫る

      凄いぞ!ペーパークラフト建設重機の魅力に迫る

      建設業に従事する読者にとって、建設重機のペーパークラフトは重機の仕組みを知る上でも有効な教材と言える。なぜならペーパークラフトは、3DCGソフトでモデリングされた製品の設計データを基に作られることが多く、プロポーションや構造においても実物さながらのクオリティで再現できるのだ。設計・開発技術者のように、モノ作りを志すエンジニアにとって、自らが携わったプロダクトがミニスケールとはいえ、具体的なカタチになることは、心をくすぐる...続きを読む

    • 輸出より「海外への投資」で稼ぐ時代に 日本の「貿易収支赤字化」・3つの論点

      輸出より「海外への投資」で稼ぐ時代に 日本の「貿易収支赤字化」・3つの論点

      みずほ総合研究所 副理事長 杉浦哲郎

      2011年の日本の貿易収支が赤字となったことが大きく報じられた。年間ベースでの貿易赤字は、国際収支ベースで48年ぶり、通関ベースでも31年ぶりであり、貿易立国であり続けた日本にとっての悪影響など、さまざまな懸念をかき立てている。今回は、日本の「貿易収支赤字化」をめぐる議論のポイントについて解説する。...続きを読む

    • 安全・安心の医療施設づくりの現状

      安全・安心の医療施設づくりの現状

      建設経済研究所

      昭和50年代に病院の1次建築ラッシュがあった。戦時中の医師不足に伴い、政府は医学生を増員する施策を行った。その医師が医師技能を身につけ独立開業し、医院を建てたのが昭和50年代中心になっているという背景がある。これらの病院が40年近くたち、老朽化が進んでいるものも少なくない。また、病院施設は、高齢化社会を迎えた日本にとってもより重要度を増している...続きを読む

    • 平成24年度2級建築及び電気工事施工管理技術検定試験 2級学科・実地試験

      平成24年度2級建築及び電気工事施工管理技術検定試験 2級学科・実地試験

      (一財)建設業振興基金 試験研修本部

      近年、建設工事の施工技術の高度化、専門化、多様化が一段と進展してきており、建設工事の円滑な施工と工事完成品の質的水準の確保を図る上で、施工管理技術の重要性がますます増大しています。この様な状況に対応して、国土交通省では、建設工事に従事する者の技術力の向上を図るため、「建築施工管理技術検定試験」及び...続きを読む

    • リニューアル「建設業しんこう」のご案内

      リニューアル「建設業しんこう」のご案内

      この度、新法人への移行にともない新たな編集方針のもと、「建設業しんこう」は体裁を全面リニューアルすることとなりました。また、本誌の情報を広くインターネットでも提供できるよう、「しんこうWeb」をリリース。これまで誌面では掲載しきれなかった情報や、多角的に考察・調査した詳細資料などの提供を進めます。...続きを読む

    • 温故知新 人々の心に力を|東京タワー

      温故知新 人々の心に力を|東京タワー

      写真提供:アフロ

      昭和33年(1958年)、東京タワーは開業し、半世紀以上にわたり関東一円に放送電波を送り続けてきた。来塔者は延べ1億6000万人以上にも及び、戦後経済が復興に向かい、急速に成長する日本の発展を象徴するシンボルでもあった。 建設に使用された鋼材の総量は4000トン。エッフェル塔の約半分程度の量だが、建設技術の進歩により強度に優れたタワーの建設が可能なっていた。建設中いくつもの新しい技術が開発され、東京タワー完成は建設技術・経済を躍進するため...続きを読む

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